サンウッド シックハウスニュース

シックハウス症候群とは(復習)

NHK (2005.11.10) 「化学物質が原因で、頭痛やめまいなど様々な症状が出る」

シックハウス症候群は建物に使う塗料や接着剤に含まれる化学物質が原因で、頭痛やめ まいなど様々な症状が出るもので、悪化すると通常の生活が送れなくなります。
こうした健康被害は新築住宅や改装した後の学校などで相次ぎ、住宅メーカーや学校 を管轄する自治体などを相手取った訴訟も起きています。
厚生労働省は、３年前、主な原因物質とされるホルムアルデヒドやトルエンなど１３ の化学物質について、室内濃度の指針となる値を定め、この値を上回る場合は空気を入 れ換えたり発生源を取り除いたりするよう求めています。
しかし、この指針値を下回っていても、人によっては体調を崩すケースがあるという ことです。
自らも患者でシックハウス症候群に詳しい大砂博之（オオスナヒロユキ）医師は、「 新築や改築をしてから数年以内の住宅に住む世帯のうち一パーセントから二パーセント はシックハウス症候群にかかっていると言われており、本人が気づいていないケースも 多い。重症になると、全く動けなくなってしまう患者もおり、症状を軽減し健康被害を 予防するためには身の回りからできるだけ化学物質を減らしていく必要がある」と話し ています。

化学物質使わない街づくり

千葉大など (2005.11.10 NHK) 「つくばエクスプレスの柏の葉キャンパス駅周辺」

シックハウス症候群など化学物質による健康被害が問題となっていることから、千葉 県では大学と住宅メーカーなどが共同で化学物質をできるだけ使わずにまちづくりを進 めるプロジェクトが立ち上がりました。
全国でも例のない取り組みとして注目されています。
このプロジェクトは、地元の千葉大学が土地を所有する大手不動産会社や化学物質に よる健康被害の防止に取り組んでいる住宅メーカーなどに呼びかけて始まったもので、 きょうは共同企業体の設立式が行われました。
まちづくりが進められるのは、ことし開業したつくばエクスプレスの柏の葉キャンパ ス駅（カシワノハ）周辺で、およそ二キロ四方の地域が対象になっています。
プロジェクトでは、まず駅の西側にシックハウス症候群の患者が一時療養できる五棟 の住宅と診療所を建設し、三年後には駅の東側に九百八十戸のマンションを建設する予 定で、入居者の希望に応じて化学物質を極力減らすタイプにするということです。
住宅には例えば、▽壁の材料として石灰に植物繊維などを混ぜ込んだ「漆喰」を使っ たり▽塗料として防虫や防水の効果のある「柿渋」▽接着剤に「米のり」を使うなど、 天然の素材を使う工夫が施されます。
またプロジェクトでは、住宅の中で使う家具をはじめ、街の街路樹や公園、それに学 校などの施設にも取り組みを広げ、化学物質を減らすまちづくりの先進的なモデルにし たいとしています。
千葉大学医学部の森千里（モリチサト）教授は、「入居した人たちの症状がどうすれ ば改善するのか、詳しいデータをとって治療に役立てるとともに、次の世代の人たちが 健康で暮らせる街を実現したい」と話しています。

湿度環境が悪いほど発症リスクが高い

厚労省 (2005.7.25 共同) 「厚労省研究班の全国調査」

新築住宅に住む世帯の１％程度は家族が目の痛みや頭痛といった シックハウス症候群の症状を訴え、カビが生えるなど室内の湿度環 境が悪いほど発症リスクが高いことが２５日、厚生労働省研究班の 調査で分かった。
謎の多いシックハウス症候群について、発症率や住居環境との関 係を全国規模で総合的に調べたのは初めて。研究班主任の岸玲子・ 北海道大大学院教授は「カビの発生や結露でアレルギーの原因物質 が増えたり、建材が変化して化学物質が溶け出したりするのではな いか。適切な湿度管理で症状が改善する可能性がある」としている。
調査は２００３年１１月－０４年６月に札幌、福島、名古屋、大 阪、岡山、北九州の６市で実施。新築や改築から６年以内の一戸建 てに住んでいる約２３００世帯から回答を得た。
調査では、目鼻のかゆみや痛み、頭痛などの症状がいつもあり、 家を離れると改善する場合を「シックハウス症状」と定義。家族に １人でも症状のある世帯は２・０％で、症状が時々ある場合も含め た「広義の症状」では４・３％が該当した。
地域別では、広義の症状の発症率は札幌５・２％、福島３・０％、 名古屋と大阪は各５・０％、岡山４・７％、北九州２・８％。研究 班は回答しなかった世帯に有症者がいない可能性を考慮、全国の発 症率を「０・８－１・８％」と推計した。
住居の湿度に関する質問では、「結露が発生したことがある」と の回答のほか「カビの発生」「カビ臭さ」「タオルの乾きにくさ」 「水漏れ」といった項目に該当する数が多いほど発症例が多かった。

法改正シックハウス対策に効果

国交省 (2004.5.11 朝日) 「建築基準法改正後の新築、化学物質減る」

シックハウス対策を盛り込んだ０３年７月の建築基準法改正後、新築住宅の室内空気 中から、国の指針値を超える濃度の化学物質はほとんど検出されなくなっていることが 、国土交通省の昨年度の実態調査でわかった。ホルムアルデヒドの濃度超過があった住 宅は１．３％、トルエンは０．７％で、００年度調査の２８．７％、１３．６％と比べ て激減。同省は「法改正の効果が数字に表れた」と分析している。
調査は、新築１年以内の住宅を公募して００年度から毎年実施。昨年度は法改正前に 着工した１７８０軒と改正後着工の１３４９軒で、シックハウス症候群の原因とされる 物質６種類を調べた。
法改正で内装材への使用が制限されたホルムアルデヒドについては、改正後着工分の 平均濃度は０．０２６ｐｐｍで、厚生労働省の指針値（０．０８ｐｐｍ）を大幅に下回 った。トルエンは指針値０．０７ｐｐｍに対し０．００４ｐｐｍだった。
キシレンも指針値を超えたのは０．３％、スチレンは０．１％。エチルベンゼンはす べて指針値を下回った。
００年度の調査では、ホルムアルデヒドの平均濃度は指針値とほぼ同じ０．０７３ｐ ｐｍ、トルエンは０．０４１ｐｐｍだった。
今回の調査結果について、国土交通省建築指導課は「建築基準法の改正によって、す べての新築住宅に２４時間換気システムを義務づけた効果が大きい」と分析している。
今年度の調査はマンションを重点に調べる方針。改善の傾向が続けば、法改正時に国 会で付帯決議された将来の規制物質の追加は見送るとみられる。